<転職ノウハウ>書類選考対策(教員/職員への転職に向けた応募書類のポイント) | 教育人財バンク

書類選考対策(教員/職員への転職に向けた応募書類のポイント)

0. はじめに

 転職活動において、応募書類は初めて自身を採用担当者に印象づける重要なツールです。特に、民間企業から学校教職員への転職を目指す際には、学校での業務が未経験のため、応募書類の内容が大きく評価を左右します。本記事では、教員・職員、それぞれの選考に向けた応募書類作成のポイントを解説します。

1. 履歴書のポイント

 履歴書には氏名、住所、連絡先などの基本情報を記載しますが、特に重要となるのが「志望動機」の部分です。教員・職員それぞれの具体的な書き方のポイントを紹介します。(なお、志望動機の考え方については様々ありますので、一つの考え方として捉えていただけますと幸いです。)

<教員の場合>
 教員未経験なら「なぜ教員を志したのか」「教育への熱意」を記載するのがポイント。人事担当者や面接官は、自校の大切な生徒を受け持つに値する候補者かを注視しています。特に小~高を中心に教員業務はハードな側面を持つ仕事であるため、困難な状況に出くわした際にどのように乗り越えるのか、イメージをもたせられる内容も交えられればベター。
 教育・指導経験があるなら「教員としての適性」や「教育への熱意」などは一定の水準に見合っているとみなされやすい。職場を変えても業務内容は大きく変わらない部分が多いのが教員の仕事であるため、「なぜ職場を変えたいのか」「当校の教育理念に沿った教育を実施できるのか」といった内容は盛り込んでおきたいところです。

<職員の場合>
 大前提として、「なぜ学校職員になりたいと考えたのか」「なぜ当学校法人を志望したのか」については盛り込んでおきましょう。
 学校職員業務未経験なら、民間企業もしくは教員の経験を活かしつつ、学校職員としてどのように貢献できるかを具体的に示していきます。「したい」ではなく、「できる」であることが他候補者との差別化を図るポイントです。「したい」は「学生のときに職員にお世話になって」「経験を活かして若手の育成をしたくて」など多くの候補者が使っている内容となってしまい、人事担当者の目を惹きにくいのが現状。そのため、「できる」に重きをおいて志望動機を練ることをおすすめしております。業務の棚卸しと学校職員の業務理解がいかにできているかが問われるところです。
 学校職員業務経験者なら、純粋に「これまでの経験から何ができるか」を強く打ち出しつつ、「なぜ当学校法人を志望したのか」もより明確にしましょう。転職が活発化している民間企業と比べて、学校法人はまだ考え方が終身雇用的な部分が残っています。そのため、プライベートな情報やよほどの事情でない限りはぼかさない方が余計な推測を招きません。

3. 職務経歴書のポイント

 人によって異なりますが、職務経歴書は「職務概要」「職務経歴」「自己PR」に分けられます。好みに応じて、「志望動機」や「使用可能なITツール」「取得資格」をあわせて記載する方もいらっしゃいます。基本的には使用するフォーマットに沿って作成を進め、なるべく数値を用いて説得力を持たせられる書き方をすると良いです。
 ポイントは入職後に活躍するイメージを人事担当者に持たせること。そのためには、応募ポジションの業務内容に近い業務経験を中心に棚卸しをしつつ、実績も書き出します。面接時には実績部分を中心にヒアリングされやすいため、「なぜうまくいったのか?」も口頭で説明できる必要があることに注意しましょう。スキルを中心に見られやすい民間企業と比べて、学校法人は人柄部分も見られやすい傾向があります。若手に限らず、スキルよりも人柄を重視する学校法人もあり、「どのような姿勢で業務に取り組んでいるか」「周りとどのように接しているか」なども人柄部分の評価に入ってきます。
 最後に、経歴に一貫性をもたせることがマイナス評価を防ぐために重要です。「転職経験がある」「キャリアチェンジをした」場合は、「職務概要」欄で転職理由を補足しておくのがおすすめです。人事担当者によっては、「興味が移りやすい」などフラフラしている印象を持たれることがあるため、無理のない範囲で記載しておけるとベター。

5. 最後に

 面接に進むためには、応募書類を整えることが必要不可欠です。しかし、キャリアが多様化した現代においてはどのようにPRするか考えていくのも一苦労。迷われた際は、キャリアアドバイザーに相談してみることをおすすめします。転職活動を成功させるためにも、当機構の転職支援サービスをご活用ください。学校法人に特化したキャリアアドバイザーがお手伝いさせていただきます。

短期退職の経歴は不利になりますか?

人事担当者によっては不利に見られることがあるため、職務経歴書の「職務概要」欄などで退職理由を記入しておくのがベターです。

学校職員や教員の求人を探してみませんか?

教育人財バンクは、高等教育機関専門の転職・求人サイトです。 国公私立大学をはじめ、大学院、短期大学、専門学校などの教員・職員から小中高等学校の教諭まで、教育業界に特化した求人情報を掲載しています。ぜひ、希望にあった求人情報があるか探してみてください。