ポスドク(流体力学)【東京大学 生産技術研究所】(ID:98)|教育人財バンク

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ポスドク(流体力学)【東京大学 生産技術研究所】(ID:98)|教育人財バンク

ポスドク(流体力学)【東京大学 生産技術研究所】

常勤(任期あり/テニュアトラック)U・Iターン歓迎

■「“東大”を創る」という使命■
東京大学は、1877年に日本初の近代的な大学として誕生し、「世界の公共性に奉仕する大学」という理念を掲げ、国内最大規模の総合大学として、高度で多様な教育研究活動を行っています。
本学の使命・役割は、これらの成果を広く社会に提供することにより社会の発展に寄与することです。
現在は五神総長の下で「東京大学ビジョン2020」を公表し、教育・研究環境の充実化を目指して改革を進めており、その実現には、職員がプロフェッショナルとして、教員と密接に連携し課題に取り組むことが求められています。

「“東大”を創る」、その一員に皆さんもなりませんか?

国立大学法人東京大学

【具体的な業務内容】
エネルギー、環境、バイオ医療、生産技術への応用を目指した流体力学に関する基礎研究、および研究室運営補佐

【配属先の説明】
東京大学 生産技術研究所 長谷川研究室
http://www.ysklab.iis.u-tokyo.ac.jp

【研究概要】
流体への新しいアプローチ
「逆解析」の難しさとおもしろさ

【研究中のテーマ】
乱流やそれに伴う熱・物質輸送の最適化
伝熱面のトポロジー/形状最適化
毛細血管網における血管構造理モデリングに関する研究
有限のセンサ情報に基づく熱流動場の状態推定
マイクロ流体内における微粒子挙動の予測と制御

【募集人員】1〜2名

  • 東京大学は、1877年に創設され、2017年に140周年を迎えた国内最大規模の総合大学です。

  • 未来を担う人材の輩出に、あらゆる境を超えた真理の追及。そしてそれらを通じて社会へ貢献すること。それが東京大学の使命です。2017年には指定国立大学法人の指定を受けました。この制度を生かし、学内外の様々なセクターの人々と協働して多様な知を創出し、地球と人類社会をより良くするために貢献する、世界拠点となることを目指します。

  • 界面輸送工学研究室(長谷川研究室)では、流体力学と最適制御の知見を融合し、熱流体現象の制御や予測に関する研究を進めています。

募集要項

学校名国立大学法人東京大学
職種ポスドク(流体力学)【東京大学 生産技術研究所】
応募資格・求める人材【応募資格】
博士号を取得しており(取得見込みも可)、流体力学に関する深い知識と理解を有し、新しい研究テーマに熱意を持って取り組める方。理論、実験、シミュレーションなど、手法を問わない。
雇用形態常勤(任期あり)
単年度ごとに更新、延長の可能性あり。
雇用形態特記事項着任時期:2021年4月1日以降で、出来るだけ早い時期
勤務地住所〒153-8505 東京都目黒区駒場4-6-1 De棟201
最寄駅京王井の頭線「駒場東大前駅」より徒歩10分
地図URL>>アクセスする
転勤の有無
喫煙環境敷地内禁煙(喫煙可能場所あり)
就業時間専門業務型裁量労働制により、1日7時間45分・週5日勤務したものとみなされる。
残業の有無・平均残業時間  
想定年収(年収・月収・残業代・手当・給与形態など)東京大学特定有期雇用教職員の就業に関する規程(https://www.u-tokyo.ac.jp/gen01/reiki_int/kisoku_mokuji_j.html)に基づく。俸給は月額33万円以上。
これまでの経験・業績等を考慮して決定します。
昇給・賞与賞与:無
休日・休暇土日、祝日法に基づく休日、12月29日~1月3日は休日。
①年次有給休暇 就業規則に基づき付与
②特別休暇 就業規則に基づき付与
福利厚生・文部科学省共済組合、雇用保険に加入。
・通勤手当(当方で定める支給要件を満たした場合は、当方規定により算定した額を支給、最高55,000円/月)
・労働上の災害や通勤時の災害については、労働者災害補償保険法および東京大学教職員法定外災害補償規程により補償。
・退職手当は無し。
採用プロセス書類選考の後、面接試験受験の可否を連絡します。

※海外など遠方にお住まいの方
最終面接は対面が原則ですが、海外在住者や国内遠隔地在住者については、1次面接をオンラインで行う選択も可能とします。
応募方法と受付後の連絡について●募集期間:2021年09月30日 必着
 ※適任者の採用が決まり次第、募集を締め切ります。

●書類提出先及び連絡(問合せ)先:
・履歴書
・業績リスト
・応募者について照会可能な方2名の氏名、所属、連絡先
・自己PR(任意)
電子ファイルをメールで以下までお送りください。
長谷川洋介(E-mail: ysk@iis.u-tokyo.ac.jp)

※応募書類は本応募の用途に限り使用し、個人情報を正当な理由なく第三者に開示、譲渡、貸与することは一切ありません。

【問い合わせ連絡先】
東京大学 生産技術研究所 准教授
長谷川洋介(E-mail: ysk@iis.u-tokyo.ac.jp)
掲載期間2021/02/08〜2021/09/30

企業情報

募集学校名国立大学法人東京大学
フリガナトウキョウダイガク
URLhttps://www.u-tokyo.ac.jp/ja/index.html
本社所在地〒113-8654 東京都文京区本郷7丁目3−1
代表者総長 五神 真
設立日1877年4月
従業員数7,989名(2019年5月1日現在) (うち、事務1,401名、図書150名、技術548名)
学校の特徴我が国最初の国立大学である東京大学は、人文学と社会科学と自然科学にわたる広範な学問分野において知の発展に努め、基盤的なディシプリンの継承と拡充を図るとともに、学際研究や学融合を媒介とする新たな学問領域の創造を進めてきた。 東京大学は、一方で知の最先端に立つ世界最高水準の研究を推進し、活発な国際的研究交流を行って世界の学術をリードするとともに、他方で教養学部を責任部局とする前期課程教育体制を堅持して、充実した教養教育(リベラルアーツ教育)を学生に施し、広い視野と知的基礎を持つ学生を育成している。 そして、そのような世界最高水準の研究と充実した教養教育とを基盤として、多様で質の高い専門教育を学部と大学院において展開し、日本のみならず世界各地からも多くの学生を集めて、世界的教育研究拠点の役割を果たしている。 さらに、平成29年6月に文部科学大臣から指定国立大学法人としての指定を受け、「知の協創の世界拠点」を形成するための取組を加速している。 地域の課題を現場で体感し多くの方々と協力して課題解決を行うプログラムや学生の国際総合力を認定する制度の導入、海外大学等と連携した教育プログラムや卓越した学生をさらに伸ばす国際卓越大学院教育プログラムの拡充など高度人材育成の機能強化を図っている。
理事長/学長からのメッセージ東京大学は、1877年の創設以来、東西の文化が融合する学術の拠点として、世界の中で独自の学術を発展させ、多くの優れた人材を育成してまいりました。 この伝統を引き継ぎ、さらに未来に向けて、既存の領域を超えた新しい学術を展開することで、社会へ貢献していきたいと考えています。 世界は今、転換期にあります。 地球環境の劣化、地域間格差、国際紛争の複雑化など、地球規模の課題は深刻さを増し、これまで現代社会を支えてきた民主主義や資本主義などの基本的な仕組みが揺らいでいます。 また、急速に進化するデジタル革命は、世界の産業・社会の構造を知識集約型へと大きく変貌させています。 このように急激に進行するパラダイムシフトの中で人類社会をよりよい方向に導くために、大学は何をすべきなのでしょうか。 社会の変化が急激な現在の状況下では、大学も従来どおりの役割さえ果たしていればよいというわけではありません。 社会の変化を受身的に捉えるというより、大学が自ら社会の変化に関わることが重要と考えています。 大学はさまざまな人材が集う結節点として、多様な学術の出会いから新しい価値を生み出し、それを社会に伝えるという大きな役割を担っています。 東京大学は、現在のパラダイムシフトをよいチャンスと捉え、個人が自由闊達に、かつ意欲を持って行動をしながらも、人類全体が調和的な発展に向かえるような未来社会の実現に向けて、知恵が価値を生み、個を活かす社会へのゲームチェンジを先導すべきと考えています。 世の中の変化を恐れるのではなく、変化を楽しみ、積極的に活用する中で、日本の強みを再発見することさえ少なくないでしょう。 今、大学に求められていることは、多様な知恵を組み合わせ、新たな知の体系を築くとともに、産学官民のあらゆるセクターと連携して、より良い社会を共に創ることに主体的に関わることです。 東京大学は自らの役割をよりよく果たすことで、日本の国民の皆様、そして世界に貢献し、社会から信頼を得る大学となることを目指していきたいと決意しております。
学校の理念【東京大学ビジョン2020】https://www.u-tokyo.ac.jp/ja/about/president/b01_vision2020.html 卓越性と多様性の相互連環ー「知の協創の世界拠点」として VISION 1 新たな価値創造に挑む学術の戦略的展開 ○国際的に卓越した研究拠点の拡充・創設 ○人文社会科学分野のさらなる活性化 ○学術の多様性を支える基盤の強化 ○研究時間の確保と教育研究活動の質向上 ○研究者雇用制度の改革 VISION 2 基礎力の涵養と「知のプロフェッショナル」の育成 ○学部教育改革の推進 ○国際感覚を鍛える教育の充実 ○国際卓越大学院の創設 ○附置研究所等の教育機能の活用 ○学生の多様性拡大 ○教養教育のさらなる充実 ○東京大学独自の教育システムの世界発信 ○学生の主体的活動の支援 VISION 3 21世紀の地球社会における公共性の構築 ○学術成果の社会への還元 ○産学官民協働拠点の形成 ○学術成果を活用した起業の促進 ○国際広報の改善と強化 ○教育機能の社会への展開 VISION 4 複合的な「場」の充実と活性化 ○機動的な運営体制の確立 ○基盤的な教育・研究経費の確保 ○構成員の多様化による組織の活性化 ○卒業生・支援者ネットワークの充実 ○世界最高の教育研究を支える環境の整備 ○3極構造を基盤とした連携の強化
建学の精神【東京大学憲章 前文】 21世紀に入り、人類は、国家を超えた地球大の交わりが飛躍的に強まる時代を迎えている。 日本もまた、世界に自らを開きつつ、その特質を発揮して人類文明に貢献することが求められている。 東京大学は、この新しい世紀に際して、世界の公共性に奉仕する大学として、文字どおり「世界の東京大学」となることが、日本国民からの付託に応えて日本社会に寄与する道であるとの確信に立ち、国籍、民族、言語等のあらゆる境を超えた人類普遍の真理と真実を追究し、世界の平和と人類の福祉、人類と自然の共存、安全な環境の創造、諸地域の均衡のとれた持続的な発展、科学・技術の進歩、および文化の批判的継承と創造に、その教育・研究を通じて貢献することを、あらためて決意する。 この使命の達成に向けて新しい時代を切り拓こうとするこの時、東京大学は、その依って立つべき理念と目標を明らかにするために、東京大学憲章を制定する。 東京大学は、1877年に創設された、日本で最も長い歴史をもつ大学であり、日本を代表する大学として、近代日本国家の発展に貢献してきた。 第二次世界大戦後の1949年、日本国憲法の下での教育改革に際し、それまでの歴史から学び、負の遺産を清算して平和的、民主的な国家社会の形成に寄与する新制大学として再出発を期して以来、東京大学は、社会の要請に応え、科学・技術の飛躍的な展開に寄与しながら、先進的に教育・研究の体制を構築し、改革を進めることに努めてきた。 今、東京大学は、創立期、戦後改革の時代につぐ、国立大学法人化を伴う第三の大きな展開期を迎え、より自由にして自律性を発揮することができる新たな地位を求めている。 これとともに、東京大学は、これまでの蓄積をふまえつつ、世界的な水準での学問研究の牽引力であること、あわせて公正な社会の実現、科学・技術の進歩と文化の創造に貢献する、世界的視野をもった市民的エリートが育つ場であることをあらためて目指す。 ここにおいて、教職員が一体となって大学の運営に力を発揮できるようにすることは、東京大学の新たな飛躍にとって必須の課題である。
3つのポリシー【東京大学アドミッション・ポリシー】https://www.u-tokyo.ac.jp/ja/admissions/undergraduate/e01_01_17.html 1877年に創立された我が国最初の国立大学である東京大学は、国内外の様々な分野で指導的役割を果たしうる「世界的視野をもった市民的エリート」(東京大学憲章)を育成することが、社会から負託された自らの使命であると考えています。 このような使命のもとで本学が目指すのは、自国の歴史や文化に深い理解を示すとともに、国際的な広い視野を持ち、高度な専門知識を基盤に、問題を発見し、解決する意欲と能力を備え、市民としての公共的な責任を引き受けながら、強靭な開拓者精神を発揮して、自ら考え、行動できる人材の育成です。 そのため、東京大学に入学する学生は、健全な倫理観と責任感、主体性と行動力を持っていることが期待され、前期課程における教養教育(リベラル・アーツ教育)から可能な限り多くを学び、広範で深い教養とさらに豊かな人間性を培うことが要求されます。 この教養教育において、どの専門分野でも必要とされる基礎的な知識と学術的な方法が身につくとともに、自分の進むべき専門分野が何であるのかを見極める力が養われるはずです。 本学のカリキュラムは、このように幅広く分厚い教養教育を基盤とし、その基盤と有機的に結びついた各学部・学科での多様な専門教育へと展開されており、そのいずれもが大学院や研究所などで行われている世界最先端の研究へとつながっています。
学校の取り組み(教育/研究/産学連携/環境など)■「運営」から「経営」へ■ 東京大学では年々拡大する事業規模にあわせ、運営費交付金に依存する体質から脱却し、外部資金の獲得など、これまでにない財源の多様化に向けて歩みを進めている最中です。 また、東京大学では、教育や研究により価値をつくりだすだけでなく、社会とオーバーラップして行動することに注力しています。 そのため、企業や地域と連携し、イノベーションを加速していくことが、急務となっています。 東京大学関連ベンチャーの累計企業数は急増しており、本学が生み出した新しい価値を社会に実装させる動きが、急ピッチで進んでいるところです。 堅いイメージをもたれがちな国立大学ですが、実際は企業のように経営的な視点が求められていたり、ベンチャーのような新しい動きが加速していたりします。 ○研究活動 https://www.u-tokyo.ac.jp/ja/research/index.html ○社会連携 https://www.u-tokyo.ac.jp/ja/society/index.html ○産学連携 https://www.u-tokyo.ac.jp/ja/industry-collab/index.html

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